世論調査の電話確率は一生に一度？なぜかかるのか仕組みと真相を徹底解説
Q1：世論調査の電話番号に折り返し発信することはできますか？
A1：原則として折り返しによる調査回答は受け付けていません。日経リサーチなどの大手調査会社でも「当社からおかけしてご協力をお願いした方以外の回答は無作為抽出の原則が崩れるため受け付けない」と明記されています。折り返し電話をかけてもガイダンスが流れるか、発信専用番号として繋がらない仕様になっています。
Q2：携帯電話にショートメッセージ（SMS）で世論調査が届くことはありますか？
A2：一部の大手報道機関（朝日新聞や共同通信など）では、RDD方式で生成した携帯電話番号宛てに「世論調査ご協力のお願い」というSMSを送信し、記載された専用Webリンクから回答してもらう手法を採用しています。ただし、SMSを用いたフィッシング詐欺も多発しているため、送信元事業者名やURLのドメインが公式のものと一致しているか厳重な確認が必要です。
Q3：世論調査の電話がかかってきやすい特定の曜日や時間帯はありますか？
A3：内閣支持率調査などの定期世論調査は、毎月第2〜第3の「金曜日夕方から日曜日夜」にかけて集中して行われる傾向があります。平日の日中では仕事等で不在率が高くなるため、在宅率や通話可能率が上がる週末の17時〜20時前後に架電が集中します。
Q4：一度かかってきた世論調査の電話を拒否したら、もう二度とかかってこなくなりますか？
A4：RDD方式はコンピューターによる完全無作為の乱数生成であるため、「拒否した番号をブラックリスト化して二度とかけない」という恒久的な除外処理は原則行われません。ただし、前述の通り1回あたりの抽出確率が十数万分の一であるため、偶然もう一度同じ番号に当たる可能性自体が数学的に極めて稀です。
