きのこたけのこ戦争に決着？最新データと公式総選挙が暴く勢力図
ネット上の騒乱に対し、販売元である明治が公式に白黒をつけようと打ち出したのが「国民総選挙」シリーズです。きのこたけのこ総選挙の歴代結果を振り返ると、そこには熾烈なドラマが刻まれています。2001年に実施された最初の大規模キャンペーン「総選挙」では、たけのこの里が圧倒的な得票差をつけて勝利を収めました。その後、2018年の「きのこの山・たけのこの里 国民総選挙2018」においても、たけのこ党が約693万票を獲得し、約676万票にとどまったきのこ党を僅差で退けて連覇を果たします。
しかし、ドラマはここで終わりませんでした。背水の陣で臨んだ2019年の総選挙において、きのこ党は新党首に就任した著名人を旗頭に改革運動を展開。怒涛の巻き返しを図った結果、きのこ党が約602万票を獲得し、約456万票のたけのこ党を破る劇的な初勝利を飾ったのです。この大逆転劇は明治の公式発表を通じて大々的に報じられ、SNS上では「きのこの奇跡」「歴史が動いた」と大きな話題を呼びました。
一方で、商業的な現実を示すきのこの山とたけのこの里の売上比較に目を向けると、冷静な実態が浮き彫りになります。POSデータや各種市場調査の集計を総合すると、国内市場における年間売上規模はおおむね「たけのこ6割：きのこ4割」から「7割：3割」の比率で、たけのこの里が優勢を保っています。世論調査やアンケートにおけるたけのこ派ときのこ派の割合を見ても、全年代を通じてたけのこ派が60%前後を占める傾向が続いており、実売ベースでの優位性は揺らいでいません。つまり、きのこたけのこ戦争の現在の勝敗を実利で測るならば「たけのこの里の市場制覇」、ファンの熱量と象徴的な勝利を含めるならば「永遠に拮抗するライバル関係」というのが客観的な事実です。
