炎上と訴訟の果てに何が見えたか——『大島てる』が暴いた日本社会の「死」と不動産の不都合なリアル【2026年最新ルポ】
意外なことに、このサイトを日常的にチェックしているのは日本の部屋探し層だけではない。円安とインバウンド投資の波に乗り、日本の不動産を買い漁る海外の投資家や富裕層の間でも、その認知度は上昇している。
欧米やアジア圏の投資家にとって、「事故物件」は必ずしも避けるべきリスクではない。むしろ「大幅なディスカウント価格で仕入れるチャンス」と捉えるドライな視点が存在するのだ。海外の掲示板やSNSでは、マップ上の情報を英語や中国語に翻訳し、割安な物件を買い叩くためのリサーチツールとして活用する動きすら見られる。日本独特の「死」に対するタブー視が、グローバルな資本と出会うことで新たなビジネスを生み出している格好だ。
