モバイルバッテリーとは？選び方・容量・寿命を徹底解説【2026年版】
航空機を利用する際、モバイルバッテリーには厳格な保安基準が定められています。結論から言えば、「受託手荷物（スーツケースに入れて預ける荷物）は全面禁止、機内持ち込み手荷物のみ可能」です。
万が一、貨物室で発火が起きた場合、飛行中に初期消火活動が極めて困難になるため、国際民間航空機関（ICAO）の指針に基づき世界中の航空会社が預け入れを禁止しています。さらに機内持ち込みにも電力量（Wh：ワット時）の上限があります。
- 100Wh以下（約27,000mAh以下）：個数制限なく持ち込み可能（航空会社規定により実質2個程度までの場合あり）。市販の10,000〜20,000mAh製品はほぼこれに該当。
- 100Wh超〜160Wh以下（約27,000mAh〜43,243mAh）：最大2個まで持ち込み可能。
- 160Wh超：機内持ち込み不可（没収対象）。
※Whの計算式は「定格容量（Ah）× 定格電圧（3.7V）」。10,000mAhなら「10Ah × 3.7V ＝ 37Wh」となります。
なぜこれほど警戒されるのか。その背景には、リチウムイオン電池特有の発火理由・熱暴走リスクが存在します。外部からの強い衝撃や圧壊、内部の製造不良による異物混入で微小な内部短絡（ショート）が発生すると、可燃性の電解液が急激にガス化し、数百度の高温に達して激しく白煙を噴き出し発火します。
日本国内で流通する製品において、安全性の最低限の防波堤となるのが「PSEマーク（電気用品安全法）」です。2019年2月以降、丸形のPSEマークとその下に製造・輸入事業者名が明記されていないモバイルバッテリーの国内販売は法律で禁止されています。ノーブランドの極端な格安輸入品には、基準を満たさない偽造マーク品も一部出回っているため、信頼できるメーカー名が併記されているかを必ず確認しなければなりません。
