トルクメニスタン地獄の門はなぜ消えない？閉鎖計画の真相と現在
長年にわたり奇観として放置されてきたクレーターですが、国家のトップがその封鎖を公に命じたことで事態は急転しました。口火を切ったのは、前大統領であり現在は国家指導者・人民評議会議長として絶大な権力を握るグルバングル・ベルディムハメドフ氏です。同氏は2010年にも現地視察で閉鎖を示唆していましたが、2022年1月、国営テレビを通じて「国民の健康を害し、環境を破壊し、貴重な外貨をもたらすはずの天然ガスを浪費している」と激昂し、政府関係者に対して本格的な消火・閉鎖計画の策定を厳命しました。
権力を継承した長男のセルダル・ベルディムハメドフ大統領のもとでも、地獄の門閉鎖計画真相を巡る議論は水面下で進められました。しかし、2026年の現地情勢を見る限り、クレーターの炎は今なお消えていません。なぜ大統領の至上命令すら容易に実行できないのか。そこには技術、経済、そして国際政治が複雑に絡み合う3つの巨大な障壁が存在します。
第1の障壁は、メタンガス火災消火に伴う物理的リスクです。専門家による試算では、直径70メートルの大穴を特殊セメントや土砂で埋め立てる場合、地下から噴出する高圧ガスが別の脆弱な地盤を突き破り、周辺の砂漠各地で新たなガス噴出や予測不能な爆発を引き起こす危険性が指摘されています。過去にソ連が油田火災を鎮火するために用いた地下核爆発のような極端な手段は、現代の地政学および環境基準において選択肢に入り得ません。
第2の障壁は、国家の外貨獲得におけるジレンマです。後述するように、独裁体制が敷かれ外国人旅行者の入国を極端に制限するトルクメニスタンにおいて、この炎のクレーターは数少ない「世界から人を呼べるキラーコンテンツ」となっています。火を消すことは、年間数億円規模とも試算される貴重な観光収入の途絶を意味します。
そして第3の障壁が、国際社会との「メタン排出削減」に関する駆け引きです。トルクメニスタンは世界有数のメタン漏出大国として国際的な批判を浴びており、COP28（国連気候変動枠組条約第28回締約国会議）以降、米国や国際エネルギー機関（IEA）との間で排出抑制に向けた共同作業を進めています。炎として燃焼させて二酸化炭素に変えるほうが、強力な温室効果を持つ生メタンガスを大気中に垂れ流すよりも環境負荷が低いという皮肉な現実もあり、坑井の正確な封鎖（キャッピング）技術と資金援助の合意形成には時間を要しているのが実態です。
