シティエアターミナル激変の真相！搭乗手続き廃止と2026年最新活用法
昭和から平成初期にかけて海外旅行を経験した世代にとって、日本橋箱崎町の東京シティエアターミナルは特別な存在でした。当時、成田空港へのアクセス鉄道が未整備だった時代、旅客はT-CAT内で航空会社のチェックインカウンターに並び、航空券の発券、手荷物の預け入れ、さらには税関手続きや出国審査（CIQ機能）までも事前に完了させることができました。
預けられた手荷物は、保税運送許可を受けた専用のセキュリティトラックによって成田空港へ直送され、利用者は身軽な状態で専用リムジンバスに乗り込むだけで出発ゲートへ直行できるという、世界でも類を見ない高度な「イン・タウン・チェックイン」システムが確立されていたのです。
しかし、この画期的なシステムに終止符を打つ決定打となったのが、2001年9月11日に発生した米国同時多発テロ事件でした。国際民間航空機関（ICAO）や米国連邦航空局（FAA）をはじめとする世界基準の航空保安規定が劇的に強化され、受託手荷物は「空港内のインラインスクリーニングシステムによる爆発物検査」が厳格に義務付けられることになります。
市街地ターミナルで荷物を預かり、一般道路や高速道路を経由して空港へ陸送するプロセスは、テロ対策上のセキュリティリスク（ハイジャック防止や爆発物混入阻止）の観点から極めて維持が困難となりました。さらに、航空各社の経営合理化やIT化による自動チェックインの普及が追い討ちをかけ、航空会社カウンターは相次いで撤退。2002年までに手荷物受託が終了し、出国審査場も閉鎖されるに至りました。これが、現在多くの人が疑問に思う搭乗手続き廃止の理由の全貌です。
