テキ屋とは？露天商との違いや神農の歴史・儲けの真相を徹底解剖
「縁日の屋台はぼったくり」「原価が数円なのに数百円で売って大儲けしている」という声を耳にすることがあります。実際の収益構造はどうなっているのでしょうか。関係者への取材や業界の流通構造から、収支の内訳を検証します。 まず、商品原価の低さは事実です。屋台の定番商品の原価率は飲食業界の常識を覆す水準にあります。 * 綿あめ：原材料はザラメ（砂糖）と割り箸、包装用キャラクター袋のみ。原価率は5〜8％程度。 * かき氷：ブロック氷と業務用シロップ、カップ、スプーンで原価率は10％前後。 * 焼きそば・たこ焼き：キャベツや小麦粉、紅生姜が中心で、肉の配合量を抑えるため原価率は15〜20％程度。 例えば、1日あたり焼きそばを800円で500食売り上げれば、日商は40万円に達します。3日間の大規模な夏祭りであれば、単一の屋台で120万円前後の売上を叩き出すことも珍しくありません。 しかし、この粗利がそのまま店主の手元に残るわけではありません。屋台ビジネスには、一般の固定店舗とは異なる特有の重い経費構造が存在します。 第一に、かつて「ショバ代」と呼ばれブラックボックス化していた出店費用の存在です。現在ではこの費用は「境内使用料」「清掃協力金」「出店分担金」として名目化されており、主催者である神社・寺院や自治会へ正式に支払われます。人気のある大規模な祭りでは、わずか1間（約1.8メートル）の間口を出店するだけで、数日間で数万〜数十万円の使用料が発生します。 第二に、物流と保管のコストです。組み立て式の屋台骨組み、プロパンガスボンベ、大型鉄板、発電機などを保管するための専用倉庫の賃料や、全国を巡回するための大型トラックの燃料費・高速道路代、ハイシーズン中の宿泊費が経常的にのしかかります。 第三に、最大の変数である「天候リスク」です。台風や集中豪雨によって祭りが中止になれば、仕入れた大量の食材は廃棄となり、出店料の返還も望めないケースがほとんどです。 年間の稼働日数はおよそ80〜120日程度に集中します。年間を通じて全国の祭礼を巡回する専業テキ屋の場合、年間売上高は1,500万〜2,500万円前後に達するものの、仕入れ原価、出店料、機材減価償却費、移動交通費を差し引いた実質の手取り年収は400万〜800万円程度が中央値と推計されます。決して「濡れ手に粟」の商売ではなく、過酷な肉体労働と天候ギャンブルに晒された歩合制ビジネスと言えます。
