【衝撃の真相】なぜマスク爆買いは起きた？品薄の裏側と2026年最新事情
マスク狂乱をめぐっては、当時ネット上でさまざまな誤解や陰謀論が飛び交いました。その代表例が「日本のメーカーが製品を意図的に出し惜しみしている」「特定の組織が倉庫に隠し持っている」という噂です。しかし、経済産業省や製造メーカーの公式発表資料を検証すると、事実はまったく異なります。
最大の盲点は、「不織布マスクの原材料（メルトブロー不織布）の世界的争奪戦」にありました。マスク本体を組み立てる工場が稼働していても、微粒子を遮断する極細繊維のフィルター材そのものが世界中で逼迫していたため、即座に大増産を行える状態ではなかったのです。
この危機を打破したのが、日本企業の異業種参入と政府の緊急支援でした。
- シャープ（SHARP）：三重工場のクリーンルームを活用し、液晶生産のノウハウを応用して2020年3月にマスク生産へ電撃参入。
- アイリスオーヤマ：政府のサプライチェーン対策補助金を活用し、宮城県の角田工場に大規模なマスク生産設備を新設。月産1億5000万枚体制を確立。
- ユニ・チャームなどの既存大手：24時間フル稼働体制へ移行し、国内生産能力を倍増。
2021年には日本産業規格（JIS）においてマスクの国家規格（JIS T 9001/9002）が制定され、性能基準が明確化されました。単に「安価な輸入頼み」だった日本のマスク市場は、この騒動を契機に「有事でも途絶えない国内生産基盤の確保」へと決定的な構造転換を果たしたのです。
