産業技術短期大学はやばい？驚愕の就職実績と国公立編入の真相を徹底解説
なぜ、産業技術短期大学はこれほどまでに強固な就職ネットワークを維持できているのか。その最大の秘密は、他の私立大学には真似のできない日本鉄鋼連盟の設立背景にあります。
1962年、高度経済成長の真っ只中にあった日本において、鉄鋼業界は深刻な技術者不足に直面していました。現場と研究開発を架橋する実践的な中堅技術者を自らの手で育成すべく、日本鉄鋼連盟（当時の八幡製鐵、富士製鐵、日本鋼管、住友金属工業、神戸製鋼所など）が財界を挙げて設立したのが、同学の前身である「関西鉄鋼短期大学」でした。つまり、企業が現場で即戦力として活躍できるエンジニアを育てるために作った、いわば「産業界の直営スクール」としてのDNAを今なお色濃く受け継いでいるのです。
同学が公表している直近の就職実績資料によると、産業技術短期大学の就職決定率は毎年ほぼ100%を維持しています。特筆すべきは、就職先における東証プライム上場企業および大手グループ企業の占める割合です。
公開されている産業技術短期大学の就職先一覧には、日本製鉄、JFEスチール、神戸製鋼所といった設立母体である大手鉄鋼メーカーはもちろんのこと、三菱重工業、川崎重工業、ダイキン工業、クボタ、三菱電機、関西電力、JR西日本、日立造船（現・カナデビア）など、日本を支える重工業・プラント・電機・インフラの巨頭がずらりと名を連ねています。学生1人に対する求人倍率は例年十数倍から数十倍に達し、学内で行われる合同企業説明会には、人事担当者が直接ブースを構えて学生の争奪戦を繰り広げます。
さらに経済面を支える産業技術短期大学の学費・奨学金制度も破格です。初年度納入金は約140万円前後と工学系として標準的な設定ですが、鉄鋼連盟の支援を背景とした独自の奨学金や、授業料全額・半額免除となる特待生制度が充実しています。企業派遣制度を利用して入学し、学費全額を企業に負担してもらいながら給与を得て学ぶ社会人学生が同級生に混ざっている点も、一般的な短大とは一線を画す独特の緊張感を生み出しています。
